建築設備士は意味がない？建築設備士の役割と将来性について

建築設備士は建築系の国家資格の一つで、建築士に建築設備についてアドバイスできる資格です。建築士の上位資格にあたります。

建築設備士の取得を検討されている方のなかには、将来性について気になる方も多いでしょう。

建築設備は高度化かつ複雑化しており、建築設備士は今後活躍できる資格といえます。今回は、建築設備士の役割を踏まえ、将来性と今後の展望について解説していきます。

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■建築設備士の役割とは？

建築設備士の国家資格を取得しないと、建築設備士として名乗ることができません。建築設備士は建築士にアドバイスする立場ゆえに、設計に携わらないことが基本です。

建築設備士は、空調や換気、給排水、電気などの建築設備の設計や工事監理について、建築士に適切なアドバイスをするのが主な役割です。利用者が快適に過ごせるよう、設備の適切な配置などを建築士にアドバイスします。

建築士法では、建築士事務所が建築物の設計や工事管理を委託された場合、建築主に交付すべき書面に、業務従事者となる「建築設備士」の氏名の記載が規定されています。

■建築設備士の気になる将来性

建築設備士の将来性において、一般的な懸念点と今後の需要について見ていきましょう。

◇建築設備士は業務独占資格ではない

国家資格である建築設備士は、実は業務独占資格ではなく名称独占資格です。業務独占資格とは、国家資格を取得しないとできない仕事のことです。例えば、弁護士や医師、看護師などが挙げられます。

名称独占は、資格取得者でなければ「建築設備士を名乗ってはいけない」という縛りだけで、建築士へのアドバイスは建築設備士でなくても行なえます。そのため、建築設備士の将来性に疑問をもつ方も少なくないのです。

しかし、平成27年6月の建築士法改正により、「延べ面積が 2,000平方メートルを超える建築物の建築設備にかかわる設計、工事監理の際に、建築設備士の意見を聴くよう努めなければならない」とされました。建築設備士のアドバイスは義務ではないとはいえ、法改正により建築設備士の需要が高くなることが予想されます。

◇建築設備士の需要は高まる

建築設備士は「アドバイスが義務ではない＝必要ない」と思われがちです。しかし、近年の建築設備は高度、かつ複雑なシステム制御が活用されています。

そもそも設計の専門家である建築士が、高度な建築士設備の知識を理解するのは簡単なことではありません。より安全性の高い建設が求められるため、今後は建築設備士の適切なアドバイスがより求められるでしょう。

また、安全性を求めるクライアントの場合、「建築設備士のアドバイスを受ける」ことを、設計条件に加える動きもあるようです。建築設備士の国家資格をもつ、建築設備のプロとして幅広く認知される将来は近いといえるでしょう。

■建築設備士における将来的な展望

新分野の拡大により、建築設備士の地位が向上する可能性が高まっています。そこで、建築設備士の将来的な展望について見ていきましょう。

◇省エネ分野の活躍

地球温暖化防止にともなう省エネ化が加速しており、建築設備士は省エネ化の重要なポジションを担います。省エネの技術はほとんどの建築設備で使用されているため、建築設備士の技術は地球温暖化に貢献できる役割です。なお、平成29年4月から省エネの適合義務化が開始され、建築における省エネ化において建築設備業界の役割も重要になっています。

また、建築物の新技術である、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）、戸建て住宅のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）が普及しています。太陽光発電によりエネルギーを作り、換気や空調、照明などの省エネ設備と建物の断熱により、エネルギー消費量をおおむねゼロ以下にするものです。

なお、ZEHを推進するため、国土交通省・経済産業省・環境省の連携による補助金を交付しています。ZEHの新築、新築建売住宅の購入、既築住宅の改修で補助金が受けられます。今後の戸建て住宅は省エネ化が当たり前になりつつあるため、建築設備士の技術と知識は今後も必要となるでしょう。

◇医療福祉分野への発展

24時間体制の病院施設は、空調、衛生、電気などの建築設備の維持が必要です。特に、生命維持管理装置や集中治療室のある病院は、建築設備が人命に大きくかかわります。

電気、空調、衛生などのインフラ整備の正常な稼働に向けて、建築設備技術者の団体では電気供給の安定化に向けた取り組みを推進しています。建築設備の機能維持・機能向上による安全と安心の確保、病院施設のエネルギーの効率的な運用といった内容です。生きるうえで欠かせない病院施設において、建築設備士の担う役割は大きいといえるでしょう。

◇スマートコミュニティ

地球温暖化防止における温室効果ガス（二酸化炭素）の排出を抑える、低炭素社会の推進が活発化しています。再生可能エネルギーを活用したまちづくりである、「スマートコミュニティ」に建築設備士の知識とスキルが欠かせません。

再生可能エネルギーは、太陽光や風力、地熱など、温室効果ガスを排出しない発電方法です。送電網にITを活用して電力を制御し、無駄な電力の消費を抑える電気供給システムのスマートグリッドなどもスマートコミュニティを形成する要素です。

省エネ化は個々の建物から、再開発などのまちづくりに発展するはずです。IT技術の導入など建築設備の高度化が進むため、建築設備士はこれから需要が伸びることが期待されます。

■まとめ

国家資格である建築設備士は、建築設備のプロといえる資格です。建築士に対し、高度化、複雑化する建築設備の設計や工事監理についてアドバイスする役割があります。しかし、名称独占資格ゆえにアドバイスの義務はありませんが、法改正により建築設備士がアドバイスする機会が増えるかもしれません。

また、省エネ化のゼロ・エネルギー・ハウス、スマートコミュニティなど、省エネ化分野は目覚ましい発展を遂げています。複雑な建築設備も登場しており、建築設備士の高度な知識は今後も求められるはずです。長い目で見て、建築設備士は将来性のある資格といえるでしょう。

建築設備士をお持ちの方で転職を考えている方は、現キャリのキャリアアドバイザーにぜひご相談ください。

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