建築設備士の年収は？主な就職先と求人例、資格のメリットを紹介

建設業界には多くの専門資格がありますが、その中でも意外と知られていないのが「建築設備士」です。

建築士に対して、空調・給排水・電気などの設備面で専門的な助言を行う国家資格であり、建物の快適性や省エネ性を支える重要な役割を担っています。

一部では、「需要が少ない」「意味がない」という声も聞かれますが、近年はZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）など省エネ化の流れにより、建築設備士の専門知識が注目されています。

本記事では、建築設備士の概要を踏まえ、仕事内容・年収の目安・主な就職先・資格取得のメリットについてわかりやすく解説します。

「キャリアの幅を広げたい」「将来性のある資格を取りたい」という若手技術者の方にもおすすめの内容です。

建築設備士とは？

建築設備士とは、高度化・複雑化する建築設備の設計や工事監理において、建築士に適切な助言を行う国家資格です。

空調や電気、給排水など多岐にわたる設備に関する専門知識だけでなく、建築全般の構造や法規への理解も求められます。

取得には学科試験と設計製図試験の2段階を通過する必要があり、受験には学歴と実務経験など一定の要件が設けられています。

なお、建築設備士としての実務経験は、設備設計一級建築士講習の受講要件に算入され、同講習の「建築設備に関する科目」が免除される優遇措置があります。

出典：国土交通省「設備設計一級建築士制度」

建築設備士の受験資格は？実務経験や申告方法について解説

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建築設備士の仕事内容

建築設備士の仕事は、建築士側が助言を求めたときに回答するほかに、工事監理業務、建築設備の設計などを行ないます。

建築設備士から建築設備や工事管理で助言を受けた場合、建築士は建築確認申請書などにその内容を明記する必要があります。 

建築設備士が建築設計に直接携わることはありませんが、設計図書や工事監理報告書に名前が明記されます。

仕事の幅を広げたい方に向いているといえるでしょう。また、建築士に助言する内容は、電気や給排水、空調設備などの設備設計が中心です。

設計内容や図面設計などの打ち合わせ、 工事現場で設計内容が反映されているかを確認するのも建築設備士の仕事です。

建築設備士の年収の目安

厚生労働省「職業情報提供サイト（jobtag）」によると、建築設備士が含まれる「建築設計技術者」の平均年収は約641万円です。（令和6年賃金構造基本統計調査）

一般的には 500万〜800万円程度 のレンジで、企業規模や担当プロジェクトの大きさによって差が出ます。

大手ゼネコン・設計事務所では700万円以上も珍しくありません。施工管理技士や建築士などの資格を併せ持つことで、昇給・昇格のチャンスも広がります。

出典：厚生労働省「職業情報提供サイト（jobtag）建築設計技術者」

建築設備士のおもな就職先

建築設備士が活躍できる就職先は、建設会社や設計事務所、不動産会社、設備のメーカーや販売会社などが挙げられます。

ビルやマンションなどの大規模な建物には、建築設備士の存在が欠かせません。

それに加えて、省エネ法にともなう省エネ基準適合義務が新築の建築物に適用されるため、建築設備士のニーズが高まっていくと考えられます。

建築設備に限らず、建設業界は慢性的な人手不足が続いている状況です。建築設備士は一定の実務経験がないと取得できないため、即戦力として転職しやすくなります。

このように、建築設備士資格は、設備設計のほかに、プロジェクトの企画立案や施工管理、工事監理など、さまざまな仕事に携われます。

年収は企業の規模や業種によって異なりますが、年収500万円以上を提示する企業が大半を締めています。

建築設備士を取得するメリット

ここでは、建築設備士を取得することで得られる主な4つのメリットを紹介します。

資格の有無によって業務範囲やキャリアの広がりが大きく変わるため、今後のステップアップを検討している方はぜひ参考にしてください。

①：建築設備士の助言で建物の品質が高まる

建築設備士は、建築士に対して設備の設計・施工に関する助言を行う専門家です。

助言内容は建築確認申請書などの公的書類に明記され、「品質の高い建築物」として正式に認められる効果も期待できます。

設備の最適化を通じて、安全性や省エネ性能の向上に寄与できる点が大きな魅力です。

②：一級建築士の受験資格が得られる

建築設備士の資格を取得すると、実務経験がなくても一級建築士の受験資格が得られます。

建築士法に基づく優遇措置であり、建築系技術者がスムーズに上位資格を目指せる大きなメリットです。

キャリアアップや収入アップを目指すうえで、建築設備士は非常に有利な立ち位置にあります。

③：専任技術者・主任技術者として現場に配置できる

資格取得後、1年以上の実務経験を積むことで、建設業法に基づき「電気工事業」および「管工事業」の専任技術者・主任技術者として配置可能になります。

この資格を活かすことで、現場の管理責任者としてキャリアの幅が広がり、マネジメントや技術リーダー職への昇進にもつながります。

④：関連資格で優遇措置が受けられる

建築設備士は他資格でも優遇されるケースが多く、5年以上の実務経験で「防火対象物点検資格者」の受験資格を得られます。

また、『登録建築設備検査員講習』では受講科目の一部免除（例：「建築学概論」など計8科目）があり、専門性を活かしたスキルアップが可能です。

出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「建築設備士試験結果（令和6年度）」

まとめ

建築設備士は空調や電気、上下水道といった建築設備のスペシャリストとして、建築士に助言する立場になれる資格です。

建築設計に携わりませんが、建築設備と建築設計の高いレベルの知識が求められます。建築設備の機能が高度化していることもあり、安全性と品質を高めるために建築設備士の助言が不可欠です。

建築設備士の年収は500万円～800万円と比較的高く、さまざまな企業で求められる人材になれます。また建築士などの関連資格の取得も優遇されるため、建築設備士を取得するメリットは大きいでしょう。

建設業界での転職を考えている方は、ベスキャリ建設のキャリアアドバイザーにぜひご相談ください。